なぜ多くの著名人が、旧統一教会やその関連団体のイベントにアプローチしてしまったのか。その構造は、政治家が選挙運動で教団の集票力やボランティア動員力を頼った構図と驚くほど類似している。関連団体は「平和運動」「環境保護」「ファミリー価値の推進」といった一見すると極めて正当な名目を掲げ、有名人へアプローチを図ってきたからだ。
主催団体の背後関係を十分に調査しないまま、「知名度アップ」や「謝礼」「政財界とのコネクション」に釣られて出演を承諾してしまったタレントは少なくない。教団側はそうした著名人の登壇実績をパンフレットや内部映像に記録し、勧誘活動の説得材料として悪用した。この「無知に乗じられた構造」こそが、長年にわたって被害を拡大させた元凶であると専門家は指摘する。
