現在の店舗動向を読み解く上で避けて通れないのが、親会社である株式会社セブン&アイ・ホールディングスが推し進める大改革だ。代表取締役社長の井阪隆一氏を中心とする経営陣は、コンビニエンスストア事業への集中投資と、祖業である総合スーパー(GMS)事業の抜本的な構造改革を断行してきた。
かつて創業者である伊藤雅俊氏が築き上げ、日本の消費文化の象徴となった株式会社イトーヨーカ堂のビジネスモデルは、専門店モールの台頭やドラッグストアの食品強化、EC市場の急伸によって大きな転換点を迎えている。首都圏へのリソース集中と地方店舗の統廃合・事業譲渡が次々と発表される中、関西圏に位置する拠点の位置づけにも常に流通・小売業界からの注目が集まる。
単なる売り場面積の広さだけでは戦えない時代において、明石店がどのように収益性を維持し、グループ全体の最適化戦略の中で独自の強みを発揮していくのか。流通アナリストらは、食品の強みを尖らせつつ、非食品分野を外部連携へシフトさせる柔軟性が今後の鍵を握ると分析する。