「バレなければ大丈夫」——そう思っている人は多い。しかし、企業側も手をこまねいているわけではない。特に大手企業や厳格な就業規則を持つ職場では、以下のような方法で診断書の真偽を確認している。
診断書の内容と欠勤パターンの照合
インフルエンザの診断書には、通常「発症日」「診断日」「安静期間の目安」が記載される。人事担当者は、あなたが実際に休んだ日と、診断書に書かれた安静期間が整合しているかを確認する。例えば、診断書では「3日間の安静が必要」と書かれているのに、あなたが1日しか休まずに出社した場合、不自然に映る。
また、インフルエンザの潜伏期間や感染力の持続期間についての知識を持つ人事担当者もいる。症状の経過と診断書の内容に矛盾があれば、疑いの目を向けられる。
医療機関への確認
これは法的にグレーゾーンではあるが、企業が診断書を発行した医療機関に電話で確認することは珍しくない。「〇〇さんという患者さんが、先日インフルエンザの診断書を発行されていますか？」と問い合わせるのだ。医療機関側も、患者の同意なしに情報を開示することはできないが、診断書の真偽を確認するだけなら応じるケースもある。
特に、診断書の書式や印鑑に不審な点がある場合、企業は積極的に確認を行う。偽造された診断書は、書式やフォント、印鑑の押し方に違和感があることが多い。
社内の内部通報や噂
意外に思うかもしれないが、同僚からの内部通報で嘘の診断書が発覚するケースは少なくない。「あの人は実際には元気そうだった」「SNSで遊んでいる写真を投稿していた」といった情報が、人事部門に伝わる。SNSの投稿は、嘘の診断書を暴く決定的な証拠になる。
実際、ある調査によると、企業が従業員の不正を発見するきっかけの約3割は、同僚や上司からの情報提供だという。あなたの「ちょっとした嘘」は、周囲の人には簡単に見抜かれているかもしれない。
