大雨による増水時、現場ではどのような異変が起きるのか。近年、東部エリアのマンション購入者や住民コミュニティの取材を進めると、机上の避難マニュアルとは大きくかけ離れた過酷な実態が浮かび上がってきます。
「30階建てのタワーマンションだから水は届かない。備蓄さえあれば部屋にいればいいと思っていた」――江東区内の湾岸エリアに住む40代男性は、以前の防災意識をそう振り返ります。しかし、実際の首都圏水没被害リスクにおける最大の盲点は「インフラの途絶」です。
仮に居室が浸水しなくとも、地下や1階にある電気設備・受変電設備が水没すれば、マンション全体が一瞬でブラックアウトします。エレベーターは停止し、停電によって給水ポンプが動かなくなるため断水が発生します。さらに下水配管が逆流するため、室内のトイレは一切使えなくなります。真夏にエアコンも動かず、換気扇も止まり、ゴミ収集も来ないなか、階段を使って数十階を往復する生活が2週間続く――これが「タワマン孤立」の過酷な現実です。SNSや知恵袋の体験談でも、「水害時に最も耐え難かったのはトイレ問題と悪臭、そして情報の遮断だった」という現場の切実な声が数多く寄せられています。
一方、都心を網の目のように結ぶ地下鉄浸水対策の現状も予断を許しません。東京メトロや都営地下鉄各線では、出入口への止水板設置やトンネル内の防水ゲート整備を進めています。しかし、荒川沿いの駅（南千住、北千住、綾瀬など）周辺で堤防が決壊した場合、地表の水深は2階の屋根に迫る深さになります。万一、1箇所でも換気口やトンネル坑口から浸水が始まれば、地下鉄ネットワークを通じて大手町や銀座といった都心主要部の地下街へ濁流が流れ込む危険性があります。地下にいる市民の迅速な地上脱出と坑内閉鎖のオペレーションは、一刻を争う極限の判断を強いられます。
