合宿免許の持ち物において、現地購入や知人からの借用で絶対に代替できないのが各種の公的証明書類です。全国の指定自動車教習所における入校手続きは道路交通法に基づき厳格に運用されており、書類に1点でも不備があれば当日の入校は認められず、実費で一時帰宅を余儀なくされるケースが毎年後を絶ちません。
特に注意が必要なのが、本籍地記載の住民票です。マイナンバー（個人番号）が印字されている住民票は、教習所側で受領できない規定になっている施設が多いため、「本籍地記載・マイナンバー省略」の条件を満たす発行後3ヶ月以内の原本を取り寄せておく必要があります。
また、本人確認書類のレギュレーションにも最新の注意を払わなければなりません。運転免許証を所持していない初取得者の場合、マイナンバーカード、パスポート、住民基本台帳カード、健康保険証などが該当しますが、2026年時点では本人確認のデジタル化が進む一方で、原本提示が原則となっています。所持免許（原付や二輪など）がある方は、住民票ではなく現有免許証の提出が求められますが、その際もICチップ内の暗証番号2系統（4桁数字2組）の照合が必要となるため、事前の暗証番号確認が不可欠です。
眼鏡やコンタクトレンズの度数不適合も、現場で入校延期を引き起こす頻出トラップです。入校日の適性検査で片眼0.3以上、両眼0.7以上（普通自動車の場合）の視力基準をクリアできない場合、その場で眼科受診やレンズの新調を命じられます。カラーコンタクトやディファインレンズは撮影および検査で原則禁止されているため、必ず無色透明の矯正レンズまたは眼鏡を携行してください。
