今回の共同制作劇は、日本の映像エコシステムにとっても大きな転換点となりそうだ。これまで東宝をはじめとする大手配給会社が主導してきた邦画劇場公開のスタイルに対し、海外プラットフォーム主導のビッグ予算プロジェクトが真っ向から挑む形となる。
日本映画製作者連盟の内部でも、このプロジェクトの動向は注視されている。従来の製作委員会方式では実現不可能だった潤沢な制作費と長期間の撮影スケジュールが、日本のエンターテインメント制作のあり方を根本から変える可能性があるからだ。映画産業全体が地殻変動を起こそうとしている。