入試の仕組みにおいても、国立と公立では戦略がまったく異なります。国立大学の一般選抜は、大学入学共通テストで「6教科8科目」または「5教科7科目(国・数・英・理・社・情報Ⅰ)」を課すのが鉄則であり、幅広い総合学力が求められます。
一方、公立大学の一般選抜は大学や学部ごとの独自色が非常に豊かです。総合大学である一部の公立大(大阪公立大、横浜市立大、名古屋市立大など)は国立同様の5〜6教科型を課しますが、多くの地方公立大学や単科大学(看護・福祉・情報系など)では、「3教科3科目」「2教科2科目」といった軽量入試を採用しているケースが目立ちます。文系・理系の特定科目に特化した受験生にとって、公立大学は逆転合格を狙いやすいフィールドです。
また、国公立大学の一般入試日程における最大の利点が「公立大学の中期日程」です。国立大学は「前期日程」と「後期日程」の2回しか出願できませんが、公立大学の一部(兵庫県立大学、高崎経済大学、都留文科大学など)は3月8日前後に「中期日程」を実施しています。これにより、以下のような最大3校の国公立併願ルートが成立します。
- 2月25日〜:国立大学(前期日程)
- 3月8日前後:公立大学(中期日程)
- 3月12日〜:国立または公立大学(後期日程)
さらに公立大学では、地域内の高校出身者を対象とした「学校推薦型選抜(地域枠・地元出身者枠)」の募集比率が高いことも特徴です。一般入試の前に地元枠推薦で確実に合格を押さえるというルートは、地元志向の受験生にとって極めて有利な選択肢となります。