文部科学省の学習指導要領改訂に伴い、従来の「コミュニケーション英語Ⅰ〜Ⅲ」「英語表現Ⅰ・Ⅱ」などの体制は解体され、現在は「英語コミュニケーション(Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ)」と「論理・表現(Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ)」の2本柱で授業が展開されている。この再編は単なる科目名の変更にとどまらず、学習負荷と指導内容の根本的な構造転換をもたらした。
最大の変化は、学習対象となる語彙数の激増である。文部科学省の公式資料によると、中学校で習得すべき語彙数が従来の1,200語程度から1,600〜1,800語へ引き上げられ、高校ではさらに1,800〜2,500語を上乗せして学ぶ設計となった。これにより、高校卒業時点で触れる総単語数は最大4,000〜5,000語レベルに達する。現場の英語教員からは「中学での英語の躓きを抱えたまま高校へ進学した生徒が、1年次春の段階で長文の語彙密度に圧倒されてしまう」という深刻な声が相次いでいる。
また、「論理・表現」の導入により、単なる文法項目の暗記から、ディベート、プレゼンテーション、エッセイライティングといった「論理的に自分の意見を組み立てて発信する活動」が日常的に課されるようになった。インプット中心の旧世代型学習から、高度なアウトプットを求められる新世代型学習へのシフトは、生徒にとって予習・復習の質的な転換を余儀なくさせている。