スマートフォン向けパネルからの撤退・縮小を進める同社にとって、車載向けディスプレイは成長の柱と位置付けられてきた。電気自動車（EV）やSDV（ソフトウェア定義車両）の普及に伴い、車内の大型化・多画面化が進むトレンドは追い風に見える。しかし、この分野も決して安全地帯ではない。
中国メーカーをはじめとする競合他社が猛烈な価格攻勢を強めており、単価下落圧力は年々強まっている。高付加価値製品への特化を進める同社だが、グローバルな自動車メーカーとの供給契約で十分な粗利益率を確保できるかが、中長期的な株価の限界値を押し上げる要となる。
