介護現場の長年の観察から言えるのは、在宅療養の破綻は「医療技術の限界」ではなく「家族の共依存と精神的疲弊」によって引き起こされるという冷厳な事実です。
日本には伝統的に「肉親の介護は家庭内で行うべきだ」「最期まで家族が手を尽くすのが美徳」という家族規範が根強く残っています。しかし、家族社会学の知見に照らせば、過度な献身はしばしば介護者と要介護者の間の「心理的バウンダリー（境界線）」を融解させます。排泄や清拭、夜間の痰吸引といった高度な精神的・身体的負荷を伴うケアを家族だけで抱え込むと、やがて介護うつや共倒れ、最悪の場合は虐待や介護放棄へと転がり落ちていきます。
訪問看護を導入する真の価値は、医療的処置そのもの以上に、家庭という閉鎖空間に第三者の専門職が定期的に介入し、家族の情緒的共依存を解きほぐすことにあります。プロの手が入ることで、家族は「看護人」としての役割から一時的に解放され、本来の「家族」としての温かい関係性を取り戻すことが可能になります。
在宅療養において、訪問看護の導入を直ちに検討すべき人と、他の代替策を慎重に探るべき人の判断基準を整理しました。
【訪問看護を直ちに導入すべき人】
・退院直後でカテーテル、ストーマ、褥瘡、在宅酸素などの医療処置が日常的に残っている人
・心不全やCOPD、難病などを抱え、季節の変わり目や感染症で急性増悪を繰り返しやすい人
・家族が「排泄や身体処置の失敗」に強い恐怖や疲弊を感じており、限界を迎えている世帯
・自宅での看取り（終末期療養）を希望し、急変時や夜間の連絡体制を確保したい世帯
【慎重な検討・別手段の併用を考えるべき人】
・医療処置がほぼ不要で、主なニーズが見守りや家事援助、外出支援のみである人（訪問介護への集約を推奨）
・区分支給限度額が既に上限ギリギリで、デイサービスを削ると家族の就業が立ち行かなくなる世帯
・他人の自宅立ち入りに対する本人の拒絶感が極端に強く、介入によりかえって精神的不穏が悪化するケース（主治医や精神科訪問看護などの専門対応が必要）
