二等辺三角形に合同条件がない真相とは？直角三角形との違いと証明術について押さえておきたい ポイントを分かりやすい構成で解説いたします。

図形証明で確実に満点を奪取するためには、一般の三角形、直角三角形、二等辺三角形、そして正三角形において「何が使えて、何が使えないのか」を一覧で構造化して把握しておく必要があります。頭の中の知識を以下の比較表で整理してください。

図形の種類専用の合同条件適用される合同条件（具体例）証明答案での注意点・評価一般的な三角形あり（基本3条件） ① 3組の辺がそれぞれ等しい
② 2組の辺とその間の角がそれぞれ等しい
③ 1組の辺とその両端の角がそれぞれ等しい 「それぞれ等しい」の文末を省略すると減点対象になる自治体・学校が多い。直角三角形あり（専用2条件） ① 斜辺と1つの鋭角がそれぞれ等しい
② 斜辺と他の1辺がそれぞれ等しい 証明の冒頭で「∠〇＝90°である直角三角形において」と明記することが必須。二等辺三角形なし（専用条件なし）一般の三角形の合同条件3つのいずれかを使用する「二等辺三角形だから合同」は0点。「2辺が等しい」「底角が等しい」を条件のパーツとして使う。正三角形なし（専用条件なし） ・1辺が等しい正三角形同士（相似比1:1）
※答案上は基本の「3組の辺」等を使用 「すべての辺が等しい」「すべての角が60°」という性質を前段の根拠に利用して基本条件に持ち込む。

この表から分かる通り、三角形の合同条件一覧の中で「専用ルール」を持つ特権を与えられているのは直角三角形だけです。二等辺三角形も正三角形の合同条件も、基本的には一般的な三角形の3大条件の枠組みの中で解決しなければなりません。