今回の悲劇は、決して特異な一例ではない。日本全国の地下に張り巡らされた上下水道管や地下構造物の多くは、高度経済成長期に集中的に敷設されたものであり、耐用年数の50年をとうに超えているものが膨大な数にのぼる。維持管理費用の不足と技術者不足が重なり、インフラ老朽化の危機は今まさに全国規模の時限爆弾として機能し始めている。
地方自治体の財政逼迫により、地中レーダー探査などの非破壊検査が追いついていないのが過酷な現実だ。足元の地面がいつ崩れ落ちてもおかしくないという事実は、現代社会の安全神話を根底から揺さぶっている。莫大な更新コストと優先順位の狭間で、危険箇所が手つかずのまま放置されている実態に対する批判の声は日増しに強まっている。
