医療機関を受診した際、健康保険が使えるか否かを分ける大原則は、健康保険法第1条に記された理念に基づいています。公的医療保険制度は、病気やケガという「日常生活に身体的支障をきたす病態の改善」を救済するために設計されています。したがって、痛みを伴う炎症の鎮静、感染症の駆除、あるいは悪性腫瘍の切除といった処置は、当然ながら保険給付の対象です。
一方で、医学的に健康を損なっておらず、見た目を若々しく整えたり美しく見せたりすることを主目的とする「整容目的の医療」は、公的資金を投入する対象から明確に除外されます。ここに、一般皮膚科における保険診療と皮膚科の自由診療の違いが生まれる根本的な理由が存在します。
現場の医師が治療方針を決定する際、患者本人がどれほど精神的な苦痛を感じていても、「疾患としての診断名がつき、定められた医学的妥当性があるか」が厳格に問われます。単に「気になるから綺麗にしたい」という動機だけでは、保険診療の枠組みに組み込むことは法律上認められていません。
