南関東4競馬場(大井・川崎・船橋・浦和)にとどまらず、門別、盛岡、金沢、高知、佐賀といった全国各地の地方競馬場が息を吹き返した背景には、オンライン投票システムの全国的な普及が大きく貢献している。
地方自治体が運営する競馬事業の売上向上は、そのまま地方財政の改善や地域インフラの維持、福祉事業への還元へと直結する。かつて存続の危機に瀕していた地方の小さな競馬場が、全国のインターネットファンからの投票によって息を吹き返し、新たな賞金体系や施設改修を実現している現実は、地方創生の成功モデルとしても大きな注目を集めている。