同社の雇用環境と待遇について、有価証券報告書や現役・元社員の証言から深掘りします。ハイリスク・ハイリターンを体現する給与体系の実態が浮き彫りになっています。
東建コーポレーションの有価証券報告書（最新開示データ）によると、平均年間給与は約800万〜900万円台を推移しており、一般的な上場企業と比較しても高水準をマークしています。しかし、この数字の背景には極端な「成果配分」が存在します。基本給は比較的抑えめに設定されており、契約件数や売上高に応じて支給される営業インセンティブ（歩合給）が年収の大部分を左右する構造です。
トップクラスの営業社員であれば、20代〜30代で年収1,500万〜2,000万円超を達成するケースも珍しくありません。自著や手記、社内表彰式などで語られるサクセスストーリーに惹かれて多くの人材が集まるのも事実です。一方で、契約がゼロの月が続く社員の年収は350万〜450万円程度にとどまり、実力と運による格差が非常に大きいシビアな世界が広がっています。
就職・転職の難易度という観点では、門戸自体は広く開かれています。営業職（建築営業・仲介営業）を中心に通年で大量採用を行っており、学歴や業界未経験を問わず人物本位で採用される傾向があります。そのため「入社難易度」そのものは決して高くありません。しかし、現場配属後にノルマを達成し続け、会社に生き残るための「継続難易度・定着難易度」は極めて高く、入社後1〜2年以内の離職率は高止まりしています。
口コミサイトやOB・OG訪問で語られる主な退職理由を整理すると、以下のパターンに集約されます。
- 飛び込み営業の精神的負荷：門前払いや塩対応を受け続ける日々に心が折れてしまう。
- 休日出勤とプライベートの浸食：地主の都合に合わせた夜間・土日祝日の商談や顧客対応が常態化し、ワークライフバランスの維持が困難になる。
- 将来への不安：景気変動や金利上昇、相続税制の改正など外部要因によって営業成績が激変するため、長期的な人生設計が描きにくい。
