1990年代初頭、デザートやケーキを充実させたカジュアルレストランとして名古屋近郊で産声を上げたキャッツカフェは、圧倒的な存在感を放つ巨大パフェで若年層の心を掴みました。しかし、2010年代半ばから徐々に店舗縮小が始まり、2026年代に入るとそのペースは加速しました。関係者への取材や外食産業のデータから浮かび上がる閉店理由は、大きく3つに集約されます。
第1の要因は、運営母体の相次ぐ再編とポートフォリオ整理です。キャッツカフェは創業後、居酒屋やステーキ店を展開する大手外食チェーン「アトムグループ」の傘下に入るなど、資本関係の移管を経験しました。大手チェーン傘下での合理化が進むなかで、客単価に対して滞在時間が長く、調理オペレーションの負荷が大きいカフェ業態は、リストラの対象になりやすい構造を抱えていました。採算性の厳しい郊外型ロードサイド店から順次撤退が進められた経緯があります。
第2の要因は、原材料価格・エネルギーコストの記録的高騰です。名物であるパフェは、大量のアイスクリーム、ホイップクリーム、フルーツ、スポンジ生地を贅沢に使用します。昨今の生乳価格の値上げ、輸入小麦や油脂類の原価上昇、さらには厨房機器を動かす電気・ガス代の高騰は、デカ盛りメニューの原価率を危険水域まで押し上げました。価格転嫁を行えば「手頃にみんなで楽しめる」という最大の強みが損なわれるジレンマに陥ったのです。
そして第3の決定打となったのが、コロナ禍による「大皿・大盛りシェア消費」の崩壊でした。キャッツカフェ最大のキラーコンテンツであった数人前〜十数人前の特大パフェは、1つの器をグループ全員でつつき合うことで成立する体験型エンタメでした。感染対策による会食制限や「直箸・直スプーン」の忌避感は、このビジネスモデルの根幹を直撃しました。部活動の打ち上げ、サークルのオフ会、学生のグループ利用が完全にストップした期間の打撃をカバーしきれず、契約更新のタイミングで閉店を選択する店舗が相次ぎました。
