ネット上の掲示板や都市伝説では、「赤点を取ったら先生に菓子折りを持っていくと助かる」「親が呼び出されたらもう終わり」といった無根拠な噂が飛び交っています。しかし、公立私立を問わず、学校組織が成績を補正するためには法的に正当な客観的証拠（エビデンス）が不可欠です。
そこで学校が公式に用意している仕組みこそが、赤点の救済措置です。教員が生徒を原級留置に追い込むことを避けるため、正規の救済ルートとして以下の3段階が機能しています。
第一の救済策が、長期休暇や放課後を利用した赤点の補講と課題の提出です。夏休みや春休みに設定される「指名補講」に全日出席し、配られた膨大なワークシートや問題集のレポートを期日通りに完璧に仕上げて提出することで、定期考査の不足点に平常点としてゲタを履かせる運用が一般的です。現場の教員からは「テストの点数が悪くても、指示した課題を期日通りに提出し、補講に真面目な態度で出席していれば、評定1を評定2に引き上げる大義名分が立つ」という証言が多数得られています。
第二の盲点は、文部科学省が推進する「観点別学習状況評価」の配分です。定期テストの点数は主に「知識・技能」の観点に反映されますが、評価には「思考・判断・表現」や「主体的に学習に取り組む態度」という別個の柱が存在します。ノートの提出状況や授業中の発言、協働学習への貢献度が極めて高ければ、テスト素点が赤点ボーダーライン上であっても、総合評価で欠点をギリギリ回避できるケースが多々あります。
ただし、絶対にしてはならない最大の禁じ手が「救済課題の未提出」と「追試の無断欠席」です。これを行った場合、教員側は「自立的な改善の意思なし」と判断せざるを得なくなり、救済の扉は完全に閉ざされます。
