横浜国際プールのような大型公共スポーツ施設は、維持管理費が年間数億円規模に達する。電気代、水道代、人件費、設備修繕費などが積み重なり、自治体財政を圧迫する要因となっている。
この問題に対し、横浜市は指定管理者制度を導入している。民間事業者に運営を委託することで、効率化とサービス向上を目指す試みだ。横浜国際プールも指定管理者による運営が行われており、自主事業の拡大などを通じて収益改善が図られている。
しかし、根本的な問題として、少子高齢化により競技人口そのものが減少している現実がある。水泳人口も例外ではなく、施設の稼働率は年々低下傾向にあるという報告もある。
ネーミングライツと収益化
新たな収益源として、ネーミングライツ(命名権)の販売が検討されている。企業名を施設名に冠することで、年間数千万円規模の収入を得られる可能性がある。
実際、横浜市内の他施設では既にネーミングライツが導入されている例がある。横浜国際プールも、将来的には「○○横浜国際プール」といった形で企業名が付く可能性は否定できない。
