スポーツの歓喜の一方で、2018年は激甚な自然災害が相次ぎ、日本列島が未曾有の危機に直面した年でもありました。
7月上旬に発生した西日本豪雨（平成30年7月豪雨）は、西日本を中心に記録的な降水量を記録。岡山県倉敷市真備町の大規模な河川決壊や広島県・愛媛県での広域土砂崩落により、死者・行方不明者が300人を超える甚大な被害をもたらしました。ハザードマップの周知度や避難指示が出された際の実効的な避難行動のあり方など、日本の防災体制に深刻な課題を突きつけました。
豪雨直後には記録的な猛暑が列島を襲い、埼玉県熊谷市で国内歴代最高（当時）となる41.1℃を観測。気象庁が「命に関わる危険な暑さであり、一つの災害と認識している」と公式会見で発表する異例の事態となり、学校のエアコン設置や熱中症対策が国家的な急務となりました。
9月には非常に強い台風21号が近畿地方を直撃し、関西国際空港の滑走路水没や連絡橋へのタンカー衝突事故が発生。さらにその直後の9月6日未明、北海道胆振東部地震（最大震度7）が発生し、道内全域の約295万戸が停電する国内初の大規模「ブラックアウト」を引き起こしました。ライフラインと電力グリッドの連鎖的遮断の恐ろしさは、現代の情報化社会における都市機能の脆弱性を白日の下に晒しました。
