『週刊現代』の連載に対し、細木数子氏側は当初、真っ向から対決する姿勢を見せていました。講談社と同誌編集長、そして執筆者の溝口敦氏に対し、名誉毀損による総額約6億円の損害賠償請求と謝罪広告の掲載を求めて東京地方裁判所に民事訴訟を提起したのです。
しかし、法廷闘争が進むにつれて事態は細木氏側の思惑とは正反対の展開を辿ります。溝口氏側は、過去の公正証書、不動産登記簿、暴力団関係者の生々しい証言テープなど、膨大な「真実相当性を裏付ける客観的証拠」を次々と法廷に提出しました。
これに対し、細木氏側は自らの出廷を頑なに拒否し、具体的な反論証拠を提示することができませんでした。裁判所から尋問のための本人出頭を求められると、細木氏側は最終的に自ら訴訟を取り下げる（請求放棄）という異例の結末を選びました。民事裁判におけるこの取り下げは、実質的な「全面敗訴の受諾」にほかなりません。
この司法判断を前に、世論の空気は一変しました。「毒舌だけど情に厚いおばちゃん」というパブリックイメージは粉々に砕け散り、大手メディアもこれ以降、細木氏をメインストリームで起用することを完全に断念したのです。
