「総工費80億円超」「核シェルター並みの地下要塞」「私設ヘリポート完備」。ネット上を飛び交うこれらのセンセーショナルな言説には、どれほどの信憑性があるのだろうか。最新の建築確認情報や不動産関係者への聞き取りによれば、建物の規模は敷地面積約2万平方メートル（約6,000坪以上）、延床面積はおよそ2,000平方メートルに及ぶ。この規格外のスケールを日本の高級別荘地で実現すれば、土地取得費と造成費、特殊なインフラ設備を含めて数十億円規模に膨れ上がる計算は決して荒唐無稽ではない。
一方で「地下要塞」という表現は、軽井沢町が定める厳しい自然保護対策要綱に起因する側面が強い。町の景観条例では建物の高さが原則10メートル以下（2階建て以下）に制限されている。広大な床面積を確保しつつ自然景観を損なわないために導き出された建築的回答が、「地下空間の最大活用」だったのだ。実際には地下2〜3階構造とされ、免震構造、非常用自家発電システム、高度な自給自足インフラが組み込まれている。これが伝言ゲームのように誇張され、「地下要塞」伝説へと昇華したのが実情だ。
また、囁かれ続けた「私設ヘリポート」構想だが、軽井沢町内の騒音対策や航空法規制のハードルは極めて高い。常設の運用ではなく、緊急時の物資搬入スペースやドクターヘリ等の着陸を想定した開けた庭園空間が、そうした噂を裏打ちした可能性が高い。
