国内の映画配給シーンを牽引する東宝株式会社や松竹株式会社は、劇場の体験価値を最大化する興行戦略を一段と加速させている。シネマコンプレックスの設備刷新と連動したプレミアム料金体系の定着や、リピーターを生み出す緻密なプロモーション設計が功を奏し、観客動員数は力強い回復基調にある。
一般社団法人日本映画製作者連盟（映連）が発表する市場統計を読み解くと、近年の年間興行収入は質の高い国産コンテンツと海外大型IPの双輪によって高水準を維持している。単に映画館へ人を呼ぶだけでなく、グッズ販売や周辺商業施設とのコラボレーションを含めた総合エンターテインメントとしての空間作りが、邦画ビジネスの生命線となっているのだ。
