バスフィッシングを取り巻く環境は、法的な側面からも極めて厳しい。環境省による特定外来生物被害防止法の施行以降、ブラックバスは生態系への影響が議論され続け、行政による取り締まりの視線は年々厳しさを増している。
これに対し、公益財団法人「日本釣振興会」や大手メーカーが名を連ねる釣り具業界は、清掃活動やマナー向上キャンペーン、釣り場の環境保全資金の拠出など、イメージ回復とフィールド維持に向けた泥臭い取り組みを継続してきた。しかし、一度ついた「マナーが悪い」という社会的レッテルを覆すには至っておらず、業界の努力と現場でのマナー違反というギャップは埋まりきっていない。
