現在の株主構成を見ると、ファンドによる保有期間はすでに成熟期に入っている。投資ファンドのビジネスモデル上、いずれは保有株の売却、あるいは株式公開（IPO）による資金回収を行うのが定石だ。業界内では、2026年後半から2027年にかけて大きな動きがあるのではないかとの観測が絶えない。
もし上場が実現すれば、時価総額は数千億円規模に達するとの試算もある。機関投資家だけでなく、バイオセクターへの投資機会を探る個人投資家にとっても、見逃せない案件になることは間違いない。関係者の間では、すでに主幹事証券の選定に向けた水面下の打診が始まっているという噂も飛び交う。
