Q1:未経験や公認会計士の短答式合格レベルでも採用されるチャンスはありますか?
A1:定期採用の基本は「論文式試験合格者」が対象となりますが、近年は「USCPA(米国公認会計士)」保持者や、IT監査・データアナリティクス・ESGなどの特定専門領域を持つ未経験者を採用する枠口も広がっています。また、監査トレーニー制度などを活用して働きながら試験合格を目指すルートも一部で用意されています。
Q2:他のBig4監査法人と比較して、英語力はどの程度重視されますか?
A2:入社時点で高い英語力が必須となるわけではありません。ただし、担当クライアントが外資系企業や海外売上比率の高いグローバル企業の場合、英文財務諸表の精査や海外ファームとのやり取りが日常的に発生します。TOEIC700〜800点以上のスコアや実務での英語運用能力があれば、アサインや海外赴任の選考で圧倒的に有利になります。
Q3:リモートワークや在宅勤務の制度は現在も利用できますか?
A3:ハイブリッドワークが完全に定着しています。クライアントへの往査(現場訪問)や監査チーム内での対面ディスカッションが必要な場面以外は、在宅勤務や法人オフィスを柔軟に選択して業務を進める体制が構築されています。