実質1円の恩恵を受けるためには、キャリア各社が用意する端末購入プログラムの構造を正しく把握しておかなければならない。名前は似通っているが、運用ルールには微妙な差異が存在する。
NTTドコモが展開する「いつでもカエドキプログラム」は、23か月目までに端末を返却することで最終回の支払いが免除される設計だ。一方、KDDI（au）の「スマホトクするプログラム」も同様に25か月目の残価支払いを不要とする仕組みを取る。ソフトバンク（SoftBank）の「新トクするサポート」では、モデルによって1年（12か月）での返却が可能なプランを用意するなど、サイクルの短期化を図る動きも見られる。
いずれのプログラムも共通しているのは、「端末は購入したのではなく、実質的に2年間レンタルしている状態に近い」という点だ。2年経過時に端末を手元に残したい場合は、据え置かれた高額な残価を再度分割または一括で支払う必要がある。この返却義務こそが、実質1円を実現するための最大のからくりだ。
