日本のエンタメ界を牽引する東宝株式会社、そして業界の基盤を支える日本映画製作者連盟が直面しているのは、急速に進むデジタルシフトと世界的なコンテンツ需要の高まりだ。佐々木はこの両者をつなぐ架け橋として、旧態依然とした興行体制の刷新に挑んできた。
特に彼が重視してきたのは、製作委員会方式の現代化と、海外事業への積極的な直接投資だ。国内の劇場収益だけに依存する従来のビジネスモデルから脱却し、国際共同製作や海外配給網の直接開拓を推し進める。クリエイターへ適切な対価を還元し、潤沢な制作費を確保できる循環型のエコシステムを作り上げようとしているのだ。
