ネット上では「コロナ禍による打撃」「売上不振」といった根拠のない憶測が飛び交いましたが、実際の要因は全く異なる次元にあります。取材および商業施設の公式発表資料の推移を辿ると、最大の要因は日本橋高島屋S.C.出店時に結ばれた商業テナントの定期借家契約の期間満了です。
百貨店や大型複合ビルへの出店は、通常3年または5年の定期借家契約が基本となります。「365日と日本橋」は2018年秋の開業から契約満了の節目を迎えました。そして、オーナーシェフの杉窪章吏（すぎくぼ あきひと）氏が率いる運営企業ウルトラキッチン株式会社が推進していた「生産者の顔が見える国産素材へのこだわり」「パン職人の労働環境改善」という抜本的な事業戦略と、多忙を極める百貨店インテナントの運営思想に整理をつけるタイミングでもありました。
杉窪氏はメディアのインタビューや自著などで「単に店舗数を拡大することが持続可能な食の未来ではない」と繰り返し語っています。日本橋という一等地で多くの人々にブランドの世界観を普及させるという初期のミッションを十全に達成したことで、契約更新を行わず、次なるフェーズへ舵を切ったというのが真相です。
