この業態を語る上で避けて通れないのが、法的な立ち位置である。風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）の境界線上で、多くの店舗はあくまで「客同士が自己責任で交流する飲食店」という建前を維持している。営業許可の形態、店員の介入度合い、照明の明るさに至るまで、所轄警察署の指導や法解釈の揺らぎと常に背中合わせだ。
観光地ゆえの特殊性もある。地元住民からの苦情や風評被害を極度に警戒するオーナーたちは、看板を出さず、ウェブ上の情報も会員限定に絞るなど、徹底してステルス性を保ち続ける。法的なグレーゾーンを漂い続ける営業形態だからこそ、運営側はコンプライアンスの遵守に対して一般のバー以上に神経を尖らせている。
