震源が陸域深くだったため、大規模な環太平洋津波警報の即時発令には至らなかったものの、太平洋側の港湾や沿岸部では一時的に潮位変化が観測されました。太平洋津波警報センター（PTWC）は、周辺国に対して若干の海面変動への注意を呼びかけました。
日本国内の気象庁も、震源データの解析と太平洋各所の海気象観測データをリアルタイムで分析。遠洋を伝播する津波の影響について「日本の沿岸に対する津波被害の心配はない」と発表しつつも、微小な潮位変化が数時間にわたって続く可能性があるとして、念のため海洋作業者への注意喚起を行いました。
地球の反対側で発生した大地震であっても、1960年のチリ地震津波のように、南米発の津波が日本に到達した歴史があります。日本政府および防災機関は、今後発生する可能性のある余震による二次的な影響も含め、引き続き24時間体制での警戒姿勢を崩していません。
