今年の選考過程で最もメディアの関心を集め、世論を二分したのが「旧ジャニーズSTARTO出場」の行方と、「K-POP枠と韓国アイドル」の比重を巡る問題でした。2026年秋以降、一連の問題を受けてNHKは同社所属タレントの新規起用を見合わせてきましたが、補償の進展やガバナンス体制の再構築を経て、段階的な対話が進められてきました。
報道各社の取材データを総合すると、局内でも「圧倒的な動員力と視聴率牽引力を持つボーイズグループを排除し続けることの編成上のリスク」と、「視聴者からの受信料不払い運動や批判電話への懸念」の間で激しい議論が交わされました。現場スタッフの間では、出場組数を何組に設定するかが最後の最後まで調整事項となり、結果として全面解禁ではなく、厳選された数組の限定的復帰という極めて慎重な着地点が模索されたのです。
一方、近年のトレンドであるK-POP勢のキャスティングに対しても、ネットの反応と世間の声は複雑な様相を呈しています。X（旧Twitter）やYahoo!ニュースのコメント欄を検証すると、若年層からは「世界水準のパフォーマンスが見られる唯一の地上波番組」「推しが出るならリアルタイムで絶対観る」という熱烈な歓迎の声が上がる半面、中高年層を中心とした伝統的な視聴者層からは次のような違和感が噴出しています。
「韓国勢ばかりが増えて、昔ながらの日本の叙情歌や家族全員で口ずさめる名曲が消えてしまった」「紅白が特定のターゲット層だけに向けたフェス化しているのではないか」――こうした反発の声は、受信料によって支えられる公共放送特有のジレンマであり、制作陣の頭を悩ませ続ける最大のアキレス腱となっています。
