気象庁が発表するこの早期情報、一体何を基準に危険を知らせているのだろうか。最大の鍵は「出現確率30%以上」という数値設定だ。
過去30年間の気象データにおいて、上位10%に入るような滅多にない高気温や低気温、大雪が予測された際、その発生確率が30%を超えた段階で情報が打たれる。一見「30%なら外れる確率の方が高いのでは」と思いがちだ。しかし、気象学において平年値から大きく外れる「異常値」が30%以上の確率で予測されることは、すでに極めて危険なシグナルを意味する。
発表対象となる期間は、発表日の6日後から14日後までの約1週間。明日の傘の有無を教える普段の天気予報とは異なり、数日から1週間先の動向を見据えた「準備のための時間猶予」を社会に提供している点に、最大の存在価値がある。
