都市部の駅前再開発が進む一方で、地方の主要幹線道路沿いや郊外の住宅地では、店舗の撤退による「買い物難民」の増加が社会問題化している。ヤマザキデイリーストアは、こうしたエリアにおいて単なる物販店を超えた「地域インフラ」としての機能を強めている。
温かい食事がいつでも手に入り、宅配物の受け取りや公共料金の支払いができ、地域の情報交換の場にもなる。大手の採算ラインには乗りにくい立地であっても、山崎製パンの販売店網との柔軟な連携形態を持つ同チェーンだからこそ、持続可能な出店と運営が可能になる。地方都市を走る長距離トラックドライバーにとって、深夜の暗闇に浮かび上がるあの看板は、単なるお店ではなくホッと息をつける安らぎの拠点なのだ。
