2026年代前半、同社の株価は20円前後を彷徨う「ボロ株」の代名詞だった。時価総額の減少と繰り返される債務超過の危機。出来高だけが突出して株価が動かない日が続く中、一部の個人投資家による短期的な売買ターゲットでしか存在感を示せなかったのが実情だ。
しかし、2026年に入り様子が違っている。取引高の質が変わり始めた。背景にあるのは、単なる投機資金の流入ではなく、業績底打ちを予感させる大口口座の売買だ。もちろん、依然として1株あたりの絶対水準は低い。だが、一連の構造改革による固定費削減の成果が数字に表れ始めたことで、下値を支える動きが以前よりも明確になっている。
